安全なアンケートモニターアンケートモニターは危険?安全なアンケートサイトの選び方

アンケートモニターで安全に稼ぐために、どんなところに気をつけてアンケートサイトを選べばよいか、アンケートモニター歴10年の管理人が安全なアンケートサイトを見極めるポイントをまとめました。

安全に稼げるアンケートモニター

アンケートモニターを始めるには、アンケートサイトに名前や電話番号、住所などの個人情報を登録しなければなりません。
アンケートサイトをどんな会社が運営しているのか、アンケートモニターで登録した個人情報が漏洩する危険はないか、本当に安全に稼げるのか、心配な方も多いと思います。

私はアンケートモニターに登録する際、アンケートサイトの会社概要をチェックして、どんなリサーチ会社がアンケートサイトを運営しているのか確認するようにしています。

安全なアンケートサイトのポイント

  • 社団法人日本マーケティングリサーチ協会(JMRA)の正会員である
  • JIPDECのプライバシーマークを取得している
  • 国内の大手リサーチ会社とパネル提携している(別会社主催アンケートを実施している)
  • 上場している
  • グループ企業が大手有名企業である
  • 株主に有名企業の名前がある
  • アンケートサイトの運用年数が長い
  • 社員の数が多い
  • アンケートモニターの会員数(登録者数)が多い
  • アンケートサイトに載っている情報が新しい(まめに更新されている)
  • アンケートサイトでSSL暗号化通信を採用している
  • アンケートサイトにプライバシーポリシーについての十分な説明がある
  • アンケートサイトに会社概要が掲載されている
  • アンケートサイトに問合せ窓口が用意されている
  • アンケートサイト名で検索すると、公式サイトが上位表示される
  • アンケートサイト名で検索したときに悪い評判の記事が少ない

他社とパネル提携しているアンケートサイトは安全!

この中でも「国内の大手リサーチ会社とパネル提携している(別会社主催アンケートを実施している)」ことは重要なポイントです。
同業他社と横の繋がりがあるということですので、安全なアンケートサイトかどうかを判断する目安になるでしょう。
また、JMRAなどのマーケティング関連協会に所属しているアンケートサイトも信頼できます。

運営年数が長いアンケートサイトは安心!

アンケートサイトの人気ランキング」の方に詳しくまとめていますが、大手・中堅のアンケートモニターはサイトの運営年数が10年を越えているところがほとんどです。
今のようにネットが普及する以前は、電話やFAX、郵送などの手段を用いて市場調査が行われてきました。

キューモニターを運営する株式会社インテージや、サイバーパネルを運営する株式会社日本リサーチセンターのように、会社の創業からアンケートサイトの開設までに何十年もの期間が空いているところは、それだけ古い時代からマーケティングリサーチを続けてきた老舗ということです。
長く続いているアンケートモニターなら、安心して参加できますね。

会社概要をチェックして、安全なアンケートモニターに登録しよう!

アンケートモニターに登録する前に、アンケートサイトのプライバシーポリシーや会社概要、所属している協会、株主の名前などをチェックすれば、危険なモニターサイトはほぼ100%避けられると思います。

私はかれこれ10年間以上アンケートモニターを続けていますが、これまでにアンケートモニターでトラブルに遭ったことはありません。
アンケートモニター用のメールアドレス宛に勧誘メールやスパムメールが来たことはありませんし、勧誘の電話を受けたこともありません。

大手・中堅のアンケートサイトではアンケートモニターが安全に稼げるように、様々な不正アクセス対策を行っています。
パスワードを適切に設定するなどして、アンケートモニター自身の手で安全性を高めることができます。
※詳しくはコラム「アンケートサイトのセキュリティ対策」参照

アンケートモニターに危険はないか不安が残る方は、とりあえず上場企業が運営するアンケートサイト(マクロミルinfoQ楽天リサーチなど)から始めてみてはいかがでしょうか。

危険なモニターとは?

危険なモニター

危険なモニター、いわゆるモニター商法についても少しまとめてみます。

モニター商法とは
「モニターになると商品が安く買えます」
「モニター料として高額謝礼を支払います」
などと言って消費者を勧誘し、高額商品を騙し売りする悪質商法のことです。

モニター商法では、営業担当者がモニター料を餌に、法外な価格の商品を買わせようとしてきます。
よく知らない名前の企業がリサーチ会社を通さずに、自社商品のモニターを募集している場合には、モニター商法ではないか一度疑ってみましょう。

モニター商法が多い分野
住宅リフォーム(外壁塗装など)、太陽光発電、羽毛布団、家庭用医療器具(温熱治療器、マッサージ機など)、浄水器、健康食品(サプリメントなど)、絵画、着物、宝石、美顔器、エステ、学習教材

訪問販売や電話営業でモニターの勧誘を受けたときは、まずモニター商法を疑いましょう。
誰でもネットが使えるこの時代に、膨大なコストがかかる訪問販売や電話営業でモニターを募集するのはナンセンスです。
リサーチ会社に調査を委託した方が、よっぽど安い費用で質の高いマーケティングリサーチを行うことができるでしょう。
訪問販売や電話営業でモニターを募集している時点で、安全なモニターではないと私は思います。

なお、企業が公式サイトや広告などで直接、モニターを募集することは珍しくありません。
この中には安全なモニターの募集もたくさんあります。
大手企業は新商品の無料モニターを何百人~何万人規模でネットで募集しています。
企業の知名度やモニターの募集方法、自己負担の有無などで危険なモニターかどうか判断すると良いでしょう。

アンケートモニターに企業から勧誘が来ることはある?

調査終了後に企業からアンケートモニターへ勧誘が来ることはありません。
アンケートモニターの個人情報はアンケートサイトを運営するリサーチ会社が厳重に管理しており、調査依頼主の自治体・企業に渡すことはないためです。

リサーチ会社を通さないモニターでは、モニター終了後に企業から勧誘を受けることがあります。
サプリメントや化粧品のモニターではよく聞く話です。

企業が直接募集をかけているモニターは、モニターの個人情報がサービスの案内や勧誘に使われるかどうかを確認してから応募することをおすすめします。
モニター募集ページの「規約」か「個人情報の取り扱い方」に必ず明記されていますので、読み飛ばさずにきちんと確認すれば大丈夫です。

企業の勧誘が心配な方は、アンケートサイトや大手モニターサイトの利用をおすすめします。

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